迷ったらこれ。工場・倉庫の冷凍機の3選と、条件別の第一候補

迷ったらこう選ぶ

表を上から順に見て、最初に当てはまる行が第一候補です。基本3選は、前川製作所、三菱重工冷熱、日本熱源システムです。

結論から言います。冷凍機は本体の値段より、冷媒で決まる保安の負担と、毎日の電気代と、止まったときに誰が来るかで選びます。冷凍機は24時間止められず、止まれば庫内の商品が傷むからです。

選ぶ軸は3つです。上から順に絞ります。

1. 冷媒と大きさで、法律の負担を決める。CO2の小さな機械か、アンモニアの大きな設備かで、届出や保安責任者の要否が変わります（→法律で決まっていること）。
2. 電気代と補助金で、費用を詰める。R22の古い機械を入れ替えた倉庫では、年間の消費電力が24％減りました（→費用の目安）。
3. 保守の網と部品で、会社を決める。夜中に誰が来るか、純正部品がいつまで出るかを書面で確かめます（→保守とやめるとき）。

このページでは、高圧ガス保安法の「1日の冷凍能力」を法定冷凍トンと呼びます。倉庫の大きさは、各社の資料の設備トンで書きます。GWPは地球温暖化係数のことです。

注 JCIはジョンソンコントロールズの略です。C-puzzleは三菱重工サーマルシステムズのCO2ユニットです。空調の更新は工場・倉庫の空調工事で比べています。

迷ったら前川製作所

前川製作所は、産業用冷凍機を主力とする非上場のメーカーです。2025年12月期の国内売上高（単体）は1,037億円でした。主力のNewTonは、アンモニアでCO2を冷やす方式です。サービス拠点は全国54か所で、24時間365日の遠隔監視をしています。

相見積もりなら三菱重工冷熱

三菱重工冷熱は、三菱重工サーマルシステムズが全額出資する販売・施工会社です。従業員は1,129名です。アンモニアでCO2を冷やすC-LTSと、CO2だけのC-puzzleを、同じグループで出しています。

数千設備トンの倉庫をCO2だけでなら日本熱源システム

日本熱源システムは、CO2冷凍機スーパーグリーンのメーカーです。冷凍庫用のタイプFは、公式の目安で1,000〜6,500トンの冷凍庫に合います。R22の水冷式から入れ替えた倉庫で、年間の消費電力が24％減った実測を公表しています。

気にしなくていいこと

• カタログの省エネ率の数％の差です。各社の比べる相手と条件がそろっていません。
• 遠隔監視の有無です。前川製作所やダイキンが出しており、差がつくのは駆けつける人の近さです。
• 冷媒の値上がりを理由に急ぐことです。経済産業省の資料では、R404AやR410Aの価格は2024年11月まで比較的安定していました。

言いにくいこと

アンモニアの冷凍機は、効率がよい一方で、事故の報告も多い冷媒です。経済産業省の一覧では、2024年の冷凍事業所の高圧ガス事故246件のうち、60件がアンモニアでした。フルオロカーボンは180件、CO2は4件です編集部の集計。

古い設備ほど漏れも出ています。同じ一覧で、使用年数が15年以上の設備の事故は246件中117件でした。20年以上は72件です編集部の集計。

補助金は、毎年の予算で枠が埋まっています。令和6年度と令和7年度は、予算の上限に達したため追加の公募がありませんでした。

法律で決まっていること

冷媒の種類と法定冷凍トンで、届出・許可・保安責任者が決まります。CO2の20トン未満なら、高圧ガス保安法の届出は要りません。

冷凍機は、冷媒を圧縮する機械なので、高圧ガス保安法の対象です。大きさは法定冷凍トンで測ります。冷媒の種類で、届出や許可が要る大きさが変わります。

注 トンは法定冷凍トンです。届出の数値は法第5条第2項と施行令第4条、許可の数値は法第5条第1項と施行令第4条によります。対象外は施行令第2条第5項によります。不燃性のフロン類は、省令の燃焼性の基準に合うものです。

許可が要る第一種製造者は、原則として冷凍保安責任者を選びます。資格は大きさで決まります。300トン以上は第一種冷凍機械責任者で、100トン未満なら第三種でも選べます（冷凍保安規則第36条）。

届出だけの第二種製造者は、CO2や不燃性のフロン類なら選任が要りません。アンモニアは20トン以上で選任が要ります。ただし、工場で一体に組み立てたユニット型で20トン以上50トン未満なら要りません（同条第3項）。

第一種製造者は、都道府県などの保安検査を3年に1回受けます（同規則第40条）。定期の自主検査は、第一種製造者と、アンモニアなどで20トン以上の第二種製造者が行います（同規則第44条）。ユニット型の一部は除かれます。

三菱重工サーマルシステムズは、C-puzzleの全機種が法定冷凍トン20トン未満で、届出が要らないと書いています。クールレントのレンタルチラーも、20トン未満で届出不要としています。

フロン排出抑制法

フロン類を冷媒に使う業務用の冷凍冷蔵機器は、所有者などが点検します。簡易点検は3か月に1回以上です。圧縮機の定格出力が7.5kW以上の冷凍冷蔵機器は、1年に1回以上の定期点検も要ります。漏えい量がCO2換算で年1,000トン以上の管理者は、国に報告します（環境省の資料）。

アンモニアやCO2は、フロン類ではありません。パナソニックは、CO2冷媒の冷凍機はフロン排出抑制法の適用外だと説明しています。一方で、R32やR463A-Jを使う機械は点検の対象です。

メーカー側の決まりと、HFCの削減

経済産業省の告示では、コンデンシングユニット等のGWPの目標値は1500で、目標年度は2025年度です。これは、メーカーごとの出荷台数で加重平均した値の目標です。1台ずつの機械を禁じるものではありません。

HFCの生産と消費は、オゾン層保護法で段階的に減らしています。先進国の削減は、2011〜2013年の平均を基準に、2024年に40％減でした。2029年に70％減、2036年に85％減になります（経済産業省の資料）。

費用の目安：本体より電気代と補助金

冷凍機の本体と工事の価格は、調べた15社のどこも公開していません。公表された運転データと、補助金の条件を物差しにします。

電気代：R22から入れ替えた倉庫の実測

日本熱源システムは、広島県の冷蔵倉庫で、水冷式のR22冷凍機をスーパーグリーン2台に入れ替えました。倉庫の容積は4,347設備トンです。営業運転を続けながら、2018年3月に入れ替えています。

注 日本熱源システムの公表値です。8月の削減は5.8％にとどまり、夏以外は23％以上だったと書いています。防熱の工事はしていません。

2016年と比べると、この倉庫の年間の消費電力は約8.4万kWh減った計算です編集部の試算。電気の単価ごとに、年間の差額を出すと次のとおりです。

注 4,347設備トン×（82.0−62.6）kWhで計算した値です編集部の試算。電気の単価は仮定で、税の扱いは含めていません。三菱重工サーマルシステムズは、自社の試算で1kWhあたり30円を使っています。

水冷式から空冷式に変えたことで、冷却水も要らなくなりました。R22の時代は、上下水道の料金が年54.7万〜62.4万円かかっていたと同社は書いています。冷却塔の保守と水質管理の費用もなくなりました。

補助金：環境省の自然冷媒の補助

環境省の「コールドチェーンを支える冷凍冷蔵機器の脱フロン・脱炭素化推進事業」は、冷凍冷蔵倉庫と食品製造工場が対象です。日本冷媒・環境保全機構が執行しています。

注 公募要領によります。秋公募は複数年度の事業に限られ、事業期間は2028年2月29日までです。撤去するフロン機は、登録業者にフロン類を引き渡すことが条件です。CFCやHCFCは破壊を指定します。

注 日本冷媒・環境保全機構が公表した交付先の数です。令和6年度は別に複数年度の交付先があります。令和8年度の春は、複数年度で倉庫7、工場3の事業者にも交付しています。

R22の機械を使い続ける費用

日本熱源システムは、R22は2020年1月から国内の生産が禁止になったと説明しています。再生した冷媒は手に入りますが、価格は上がっていくと見ています。

保守とやめるとき

保守の料金と部品の供給年数は、どの会社も公開していません。止まったときの代わりと、フロン類の回収を先に決めます。

冷凍機の保守は、メーカーと純正部品に縛られやすい契約です。調べた範囲で、公式に確かめられたことを並べます。

注 保守契約の料金と、生産終了後の部品の供給年数は、調べた15社のどこも公開していませんでした。

前川製作所は、自社の圧縮機の非純正部品が、純正品のように偽って売られていると書いています。非純正部品には、同社の保証が適用されません。

止まったときの代わり

クールレントは、空冷の60馬力のブラインチラーを貸します。通常は2〜3週間で、事前に現地を調べていれば最短5日程度で動かせると書いています。コンテックは、-30℃まで設定できる冷凍コンテナを貸します。

機械を何台に分けるか

日本熱源システムの事例では、R22の冷凍機をスーパーグリーン2台に分け、1台ずつ入れ替えました。冷蔵庫の営業運転は続けています。

やめるときのフロン類

フロン類を使った冷凍機を捨てるときは、登録した回収業者にフロン類を引き渡す義務があります。環境省の補助金でも、撤去するフロン機の引き渡しと、その書類が求められます。

更新の手順と、見積もりで聞くこと

見積もりは、同じ倉庫・同じ庫内温度での年間の電力量にそろえて頼みます。

補助金の応募には、機器の設置場所が決まっていることと、二酸化炭素とフロン類の削減効果の計算が要ります。公募要領には、CO2削減効果計算書の入力についての定めもあります。

見積もりで書面にしてもらうこと

• 同じ庫内温度・同じ倉庫での年間の消費電力量
• 冷媒の種類と、機械ごとの法定冷凍トン
• 届出・許可と、冷凍保安責任者の要否
• 台数と、1台が止まったときに保てる温度
• 担当する保守拠点と、夜間に駆けつけるまでの時間
• 保守契約の年額と、含む作業・含まない作業
• 主要部品の供給年数と、純正部品の扱い
• 古い機械のフロン類の回収と証明書
• 補助金の申請を手伝えるか

調べた15社と、選んだ・外した理由

15社それぞれについて、選んだか外したかと、その理由です。

注 「選ばず」は、第一候補にしなかったという意味です。三菱電機の二段スクリュー形は、R22の低温機を手早く更新したい場合の比べる相手になります。ニチレイ・ロジスティクスエンジニアリングは、倉庫を建て替える場合に相談先になります。

八洋エンジニアリングと荏原冷熱システムも候補に挙がりました。公式サイトに接続できず、事実を確かめられなかったため載せていません。比較・まとめサイトと、公式サイトを特定できない会社も外しています。

判断の根拠にした実態データ

判断を支えた数字です（2026年10月8日確認）。会社の売上の大小は、保守の近さや電気代を示さないため順位づけに使っていません。

注 事故の件数は、経済産業省の2024年の事故一覧表の冷凍事業所の行を編集部が数えた値です。同省の概要資料では、2025年1月末時点の冷凍事業所の事故は241件でした。

経済産業省の資料では、2024年の高圧ガス事故は736件で、約9割が噴出・漏えいでした。近年の製造事業所の事故の4割程度は、冷凍事業所で起きています。

鳥取県は2022年、境港で冷凍・冷蔵施設を持つ大手16社に、更新の実態を聞き取りました。自然冷媒への切り替えが完了した会社は、代替フロンへの対応を含めて8社でした。検討中は4社、整備の予定がない会社は7社です。

取れなかったもの。冷凍機の本体価格と工事費、保守契約の料金は、どの会社も公開していませんでした。横浜市の食肉市場の冷凍設備改修のように公共の工事はありますが、仕様と金額がそろった公表は見つけられませんでした。部品の供給年数と、メーカー別の故障率も公開されていません。口コミは判断に使っていません。