バリ取り機の投資回収の計算方法｜人件費・不良率・サイクルタイムをどう置くか【2026年版】

バリ取り機の投資回収は、削減できる人件費だけでは計算できません。このページでは、人件費・不良率・サイクルタイム・継続費用・補助金の5つの変数をどう置くかを、公式に公開されている事例の数字を使って説明します。

装置の価格は主要メーカーの公式サイトに記載がなく、個別見積です。本記事では相場の金額を書かず、自社の見積を当てはめる計算の型だけを示します。

回収計算に置く5つの変数と出どころ

計算に使う数字は、現状の実測値と、メーカーから受け取る見積・テスト結果の2系統に分かれます。どちらから取るかを最初に決めると、数字の根拠が混ざりません。

日本ロボットシステムインテグレータ協会の事前チェックシートには、工数・ワーク・数量などの整理項目があります。現状側の数字を集めるときの見出しとして使えます。

設備側の数字は、テスト加工で実測してもらいます。処理時間、消耗品の減り、段取り時間の3つを記録してもらうよう、依頼時に伝えてください。

人件費の置き方：削減人数ではなく「浮いた時間の使い道」で置く

人件費の効果は「何人減らせるか」で置くと過大になりがちです。機械化しても、段取り・検査・搬入出の工数は残ります。

• 現状：バリ取りに使っている時間を、日単位で人数×時間に分解する
• 導入後：機械に載せる・降ろす・検査する時間を、テストの実測から見積もる
• 差分：浮いた時間を「別工程に回す」のか「残業を減らす」のかを決める
• 金額化：浮いた時間×時間単価。人を減らさない場合も、別工程の売上か残業代で置く

公開事例では、ロボット装置メーカーが、ダイカストメーカーA社で8〜10人で行っていた日産10,000個以上のバリ取りに装置を入れ、作業員3人を削減したと記載しています。「3人分の年収から考えても1年で元を取ってしまった」という記述です。

この事例は日産1万個規模です。月産数百個の工場が同じ人数削減を置くと、回収年数が実態より短く出ます。

ロボットツールメーカーは、エアフロート式アタッチメントの導入で加工時間を約30%短縮した実例を紹介しています。人数ではなく時間で置く場合の、桁の目安になります。

不良率・手直しの置き方：件数を金額に直す

不良率の効果は、件数のまま置いても回収計算に入りません。手直し1件あたりの工数と、返品1件あたりの損失に換算します。

ブラスト装置メーカーの事例では、PPS樹脂成形品に間欠回転テーブル型の装置を導入し、「月産2万個の安定生産を実現」「バリ残りクレームゼロ」「バリ取りを15〜20秒で完了」と記載されています。

同社の別の事例では、熱硬化性樹脂成形品でバリ取りの作業時間が半減し、1日の処理能力が約200個から約500個になり、「バリ残りのクレームはゼロになった」とあります。

クレームゼロを自社で置くときは、現状のクレーム件数に対応工数を掛けた金額を上限にします。ゼロになる保証はないため、半減で置いて計算する方が安全です。

サイクルタイムの置き方：公開事例の数字を桁の目安にする

サイクルタイムは、方式によって桁が変わります。各社が公式サイトで公開している数字を並べると、自社のテスト結果がどの桁にいるかが分かります。

これらは各社の事例で、自社で同じ数字になる保証はありません。テスト加工で自社ワークの1個あたり時間を実測し、その数字で計算してください。

1個あたり時間には、段取り替えの時間を品種ごとの数量で割った分を足します。多品種少量では、この段取り分がサイクルタイムより大きくなることがあります。

継続費用と補助金を差し引く

回収計算の分母は本体価格ではなく、付帯設備と継続費用を含めた総費用です。補助金を使う場合は、補助率を差し引いた自己負担で計算します。

• 消耗品：ブラシ、研磨ベルト、メディア・コンパウンド、電解液、燃料ガス、ロボット工具
• 光熱費・水：湿式の水処理、乾式の集じん機、高圧ポンプ
• 保守：定期点検、部品交換、遠隔サポートの契約料
• 品種追加：治具・電極・教示の単価×年間の追加品種数
• 補助金：カタログ注文型は上限1,500万円、一般型は上限1億円（公式サイトの記載）

消耗品の減りは、テスト加工で記録してもらいます。ロボットツールメーカーは「工具寿命2倍」「工具交換工数半減」を公式サイトに掲げており、工具費だけでなく交換の工数も継続費用に含める考え方が分かります。

補助金は交付決定前の契約・発注が対象外になるのが通例です。補助率や上限は公募回ごとに変わるため、計算に使う数字は最新の公募要領から取ってください。

計算式を1枚にまとめる：月あたり効果÷自己負担

5つの変数が揃ったら、次の順で計算します。金額は自社の見積と実測値を入れてください。

1. 月あたり効果＝人件費の差分＋不良削減額＋後工程の能力向上による売上増
2. 月あたり継続費用＝消耗品＋光熱費・水＋保守＋品種追加費用の月割り
3. 月あたり純効果＝月あたり効果−月あたり継続費用
4. 自己負担＝本体＋付帯設備＋治具・電極＋据付・教示−補助金額
5. 回収月数＝自己負担÷月あたり純効果

回収月数が耐用年数を超えるなら、装置を買わずに外注や受託加工を使う判断もあります。装置メーカーの中には、テスト加工から量産加工まで受託する会社があります。

数字が拮抗する場合は、悲観・標準・楽観の3通りで計算してください。悲観側は「人を減らさない」「クレームは半減」「サイクルタイムはテスト実測の1.2倍」で置くと、導入後の実態に近づきます。