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金属3Dプリントの受託造形 · 会社紹介

日本積層造形株式会社

宮城・多賀城の金属3Dプリンティング専業サービスビューロ。電子ビームとレーザーの両方式、100種類超の材料、Web概算見積

公式サイト情報の確認日 2026年10月1日

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造形方式
EB-PBF・L-PBF
材料
100種以上
最大造形サイズ
800×400×500mm
後加工
加工・検査まで一貫

編集部コメント大型・新材料の金属AMに

向いている人大型の造形や、新しい合金粉末・純銅など一般的でない材料で造形したい場合に向きます。

確認したい点1個からの可否と納期の数字は公式に記載がありません。

目次(5項目)
  1. 日本積層造形株式会社の金属3Dプリント 受託
  2. 日本積層造形株式会社の特徴
  3. 主な造形サービスと後加工
  4. 造形事例
  5. 基本情報

日本積層造形株式会社の金属3Dプリント 受託

日本積層造形(JAMPT)は宮城県多賀城市の金属3Dプリンティング専業のサービスビューロで、金属粉末の開発・製造から造形・加工・検査、量産対応までを一貫して提供すると記載しています。電子ビーム方式とレーザー方式の両方の金属3Dプリンターを使います。

大型の造形機として、Concept Laser X-Line(造形領域800×400×500mm)とEOS M400-4(400×400×400mm)を持つとしています。100種類を超える金属材料に対応し、新規開発の粉末でも独自のパラメーター開発で造形すると書いています。

電子ビーム方式(EB-PBF)は予熱で残留応力が少なく、サポートが簡素で造形が速い一方、レーザー方式(L-PBF)は粉末が細かく表面粗さに優れると両方式の違いを公開しています。3DデータをWebにアップすると概算見積を出す「かんたんWEBお見積シミュレーション」があり、図面のない旧部品はリバースエンジニアリングで小ロットから製作します。

日本積層造形株式会社の特徴

  • 電子ビーム方式およびレーザー方式の金属3Dプリンターを使用
  • 100種以上の粉末での造形実績。独自のパラメーター開発で新規開発粉末にも対応
  • EB-PBFとL-PBFの違いを公開: 粉末粒径45〜105μm/45μm未満、積層厚50〜90μm/20〜50μm、真空・予熱/不活性ガス置換、サポートは簡素/必要
  • 電子ビーム方式は造形が速く、予熱効果により応力除去などの熱処理も基本的に不要。レーザー方式は粉末が細かく表面粗度に優れ、細かい構造物に適する
  • 図面のない旧部品をリバースエンジニアリング(現物スキャン→3D CAD化)で小ロットから製作
  • 所在地: 宮城県多賀城市八幡一本柳3-8
  • JIS Q 9100・ISO/ASTM 52920の認証を取得

主な造形サービスと後加工

主な造形サービスと後加工種類備考
試作・受託造形(EB-PBF/L-PBF)PBF最大800×400×500mm
リバースエンジニアリング設計
金属粉末の開発・製造材料

造形事例

  • 株式会社タダノ(クレーンメーカー)

    課題トポロジー構造で設計したジブ先端部品が外形600×280×450mmで、一般的に流通している造形機で生産できる大きさを超えていた実施Concept Laser Xline2000R(造形サイズ800x400x500mm)で大型造形試作。さまざまな造形トラブルを経て、形状・寸法・強度の要件を満たす試作部品を造形成果現行比50%に軽量化しつつ剛性を向上できたと掲載(試作)出典: jampt.jp
  • ミュンヘン工科大学のレーシングチームTUfast(学生フォーミュラ)

    課題アップライトは通常、軽合金の一体鋳造か鋼鈑溶接で製造する実施強度を保ちながら最大限軽量化したトポロジー最適化形状を造形。流れは設計領域の定義→最適化形状の計算→応力解析→設計者による確認→試作成果100㎜強×160㎜強×100㎜強のアップライトで造形時間約20hと掲載(軽量化率の記載なし)出典: jampt.jp

基本情報

所在地〒985-0874 宮城県多賀城市八幡一本柳3-8
造形方式EB-PBF(電子ビーム)とL-PBF(レーザー)
材料100種以上の造形実績(チタン、ステンレス、純銅など)
最大造形サイズ800×400×500mm(Concept Laser X-Line)
精度の記載記載なし(方式別の表面粗さの違いを公開)
後加工加工・検査まで一貫
最小ロット記載なし(小ロットから)
納期の目安記載なし(短納期で対応と記載)
見積Web概算見積シミュレーション
3Dデータなし対応可(現物スキャンでリバースエンジニアリング)
価格の記載Webで概算を算出
公式サイトhttps://jampt.jp/

日本積層造形株式会社が登場する記事

参照元

※2026年10月1日時点の公式サイトの記載。掲載内容の訂正はこちら。

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